日本考古学研究におけるオンライン化の動向(前編)

コンピューターが一般家庭の中へ浸透し、数年ほど前からインターネット接続環境が整備され始めたことにより、かつては研究機関等に所属する一部の人達しか参加できなかったネット社会が広く一般に開放されつつある。異論もあろうが、各種オペレーティングシステムが比較的扱いやすい操作手順を売り物に大量販売されたため、パーソナルコンピューターに触れることすら逡巡してきた人々を導き寄せ、その先に用意された新しいコミュニケーションシステムへといざなっていることは結果として間違いない。

考古学および人文歴史系の研究者は他の学術分野と比較して、Webや電子メール等を研究に活用しはじめたのが遅かったような感がある。これは、他分野に較べて研究室外の研究者の数が多く、この多数の研究者がインターネットを十分に活用できる環境にいなかったためと考えられよう。しかしながら、パソコンの普及・アクセス環境の改善が1996年頃より進み、考古学研究者がインターネットに接続する機会が増えてきている。Webページの閲覧、電子メールによる情報交換等によって、個々の研究活動に利する情報獲得を行い得る状況となってきており、たいへん望ましい。多くの人がインターネットにアクセスすればするほど、コミュニケーション手段としてインターネットが有効なものになっていくのは、世間においても特定分野の研究者間においても同様である。そうした傾向が進めば進むほど、各所の閉鎖的な保管場所に蓄積されている関連データベース等も、デジタル化を経てネット上で公開する必要があると多くの人が認めるであろう。

ただ、ここにひとつ課題がある。従来の報道媒体や図書館・博物館などが果たしている情報伝達機能とは異なり、インターネットは双方向・多方向の情報システムである。情報源を特定箇所に限定した情報伝達ではなく、インターネット上における情報伝達機能の本質は、いわば参加者持ち寄り型の情報提供行為にある。大多数の人がそうしているように、すでに公開されているWebサイトを検索・閲覧して一方的に情報を受け取るだけでは、情報システムの根幹が徐々に、しかし確実に揺らいでいくのである。一方的に情報伝達を受ける行為を続ける人が多ければ多いほど、この情報システムは旧来の情報伝達媒体と何ら変わらないものになっていく。情報を受け取る人は、情報を享受するだけでなく、他者にとって有益かどうかの判別がつかないような情報であっても、自ら情報を提供するべきである。これが、インターネットを活用する研究者たるものの責務であろう。

現在、インターネット上の考古学関連情報は日々拡充し続けている。自宅や職場に居ながらにして、国内各地の発掘調査状況や博物館等で開催される企画展示の要項を即座に把握できるようになりつつある。ここでは関連するWebサイト、主として日本考古学および埋蔵文化財に関連するWebサイトの整備状況について言及しようと思う。地方自治体、大学などの研究・調査機関、博物館、企業など組織・団体が運営するWebサイト(以下、法人系サイトと記述)の数も、数年前と比較すれば格段に増加した。もちろん、これらの中には非常に有用なサイトも存在する。これらの評価については次稿に譲るとして、本稿においては、個人および少数の有志グループが運営するWebサイト(以下、個人系サイトと記述)の現況についてみていきたい^(註1)。

個人系サイトの設立意図は各々千差万別であろうが、その設立意図が各々の個人系サイトの方向性に反映している。また、個人系サイトの方向性というものは、管理者の当初の運営方針のみに規定されるとは限らない。管理者以外の利用者の要望・動向によって、サイトの方向性が変更されていく場合とてありうるのである。こうした個人系サイトの性質をふまえて、概ね次のような分類が可能となる^(註2)。

1類.コンテンツ対象が全国・全時代におよぶ総合網羅的内容のサイト

2類.特定地域に限定した内容が主体のサイト

3類.特定の時代に限定した内容が主体のサイト

4類.特定の遺跡に限定した内容が主体のサイト

5類.特定のテーマに限定した内容のサイト

6類.情報交換目的に限定して設置されたサイト

なお、上記の6類以外の各類中では、管理者主導型のa型と、情報交換重視型のb型に細分可能である。

この分類に則して個人系サイトを分別していくことは、容易なようで容易でない。なぜならば、個人系サイトは運営上の様々な制約が少なく、管理者の意識変化によってその内容を随時変更可能であると同時に、多方向性の情報システムであるインターネットの利点を存分に活用して利用者の意見を取り入れてサイトの内容や運営方針を随時変えていくことが可能であるからだ。よって、限定的な内容で運用を開始したサイトが、全国・全時代を対象とした総合情報サイトに変貌したり、特定の時代や遺跡に限定した内容のサイトが、その他の要素をどんどん取り入れて多様な内容のサイトへと変貌していったり、1つのサイトが複数の分類基準に該当する性質を兼ね備えたりといった状況も想定される。

このように個人系サイトとは、きわめて柔軟な管理運営を行うことが可能であり、この特徴が個人系サイトの長所であり短所でもあるといえよう。個人系サイトが利用者にとって魅力的かつ有用でありえるためには、柔軟な管理運営を維持し続けることが何よりも大切であり、この一点をもって、多方向性情報システムであるインターネット上において意義のある存在として認められるのである。硬直的な管理運営に陥りがちな法人系サイトとは異なり、個人系サイトに期待されている役割はまさにこの点にある。

では、法人系サイトに期待される役割とは何か。その運営主体は官公庁・地方自治体等や大学等の公的な組織である。その運営主体となっている組織の性質ゆえに、もっとも利用者から期待されているであろう機能は次の2点と考える。

(1)信頼性の高い情報公開機能

(2)公的サービスのオンライン提供機能

対して、柔軟な管理運営が可能な個人系サイトが利用者から期待されているであろう機能は次の3点である。

(1)そのサイトならではの独特の内容開示機能

(2)高い更新頻度と速報性のある情報提供機能

(3)情報獲得のための多方向性コミュニケーション機能

もちろん、個人系サイトにおいても正確な情報が要求されていることに違いはないが、利用者側からすれば、法人系サイトと個人系サイトの両方に同種のデータが存在すれば前者に掲載されているデータを参照するのがおそらく実態であろう。よって、個人系サイトでは、情報の正確さを保った上で、そのサイトならではの独特の切り口でその情報を掲載し、かつ頻繁に更新をおこなって情報の鮮度を保つ必要がある。こうした管理が継続的に実行されているサイトの情報は、法人系サイトでは提供することが到底不可能な付加価値をもった有益な情報である。

また、情報の鮮度を維持する点において、掲示板やチャット等の利用者参加型のページが重要な役割を果たしている。情報獲得を目的とした利用者が同時に情報提供者となることで、そのサイトにおける情報の速報性と多様性が維持される。ところが、こうした利用者参加型のサービスは情報交換において有用である反面、心ない利用者による悪戯や特定個人や組織への誹謗中傷が書き込まれる可能性もあり、管理者による日々のチェック作業が必要不可欠である。法人系サイトでこの種のサービスがあまり盛行しない理由は、こうした管理が煩雑で、個々の書き込み内容に対する判断が難しいことに一因があろう。その書き込みを削除すべきか、もしくはその書き込みにどのような回答をすべきかといった基本的な管理作業ひとつにしても、担当職員個人では判断がつかないケースが想定される。掲示板等を設置して細やかなメンテナンスをおこなっているごく一部のサイトを例外として、「触らぬ神に祟り無し」という理由で、法人系サイトでは利用者参加型のページを敬遠しているのかもしれない。

では、インターネット上で公開されている個人系Webサイトのうち、考古学関連諸科学に携わる方に是非とも閲覧していただきたいサイトをご紹介する。従来、パソコン・インターネット関連の一般雑誌ではあまり一括して紹介されることがなかったため、ここで列記しておくのもそれなりの意味があるかと思う。以下における記載は1999年9月から10月にかけて実施した閲覧に基づくものである。本稿では、前述の分類基準に従って分類をおこなった結果、複数の分類基準に合致する要素を含むサイトが多いことを確認したが、各個ごとの主要な方向性を重視して分類した。これらのWebサイトは日々更新されているため、本稿をお読みいただいている時点における各サイトの内容が、以下の記載内容に一致しない可能性がある。また、各サイトのURLも執筆時点で確認したものを記載しているので、サイトが別のサーバーに移動した場合は、Web上の検索サイトやリンク集等でご確認いただきたい。さらに、かつて存在していたものの現在はすでに閉鎖された考古学関連サイトもあるように、ここに記載しているすべてのサイトが数年後にも運営されているかどうかは不明であることを付記しておく。

なお、検索サイトやリンク集等に登録されていないWebサイトなども存在するものと思われる。と同時に、サイトの開設準備作業を現在進めている研究者もおられるであろう。よって、本稿の記載は個人系考古学関連サイトを網羅しているものではない。ここで紹介していない個人系サイトにも有益なものがあるとお考えいただきたい。

1類は日本国内全域を対象とした、もしくは取り扱う地域を限定していない考古学関連情報を掲載しているサイトである。こうしたサイトの情報を常に最新の状態に維持するにはかなりの労力が必要と想定されるためか、1類に分類可能なサイト数は少ない。

2類は特定地域内の考古学関連情報を掲載するサイトであるが、こうした各地域の詳細な関連情報については、発信の必要性が容易に発生しやすいことと、既存の媒体においては広域に伝達することが困難であったこともあり、開設されているサイト数は多い。

3類は特定の時代に関する情報を掲載するサイトである。各時代の研究者および研究会が運営している数例のサイトが確認される。

4類は特定の遺跡に関する情報掲載が主要コンテンツとなっているサイトである。

5類は特定のテーマに限定した内容のサイトである。特定の課題について考察を重ねるために設置されたもの、研究成果を公開するために設置されたものなどがこれに相当する。

6類はサイト利用者間の情報交換のみに機能を限定したサイトである。

一時期に較べればインターネット接続環境がかなり改善されてきたため、インターネットを利用して情報を収集する考古学関連諸科学の研究者の数は増えてきているであろう。だが、私の身の回りを見るかぎり、「インターネットにアクセスすることが自分の研究の何に役立つか判断できない」という理由で、自分のパソコンをインターネット接続していない人が多い。おそらく、インターネット接続環境を確立している研究者の数が、研究者総数に占める比率はまだまだ少ないのではなかろうか。

しかし、こうした状況はいずれ変化していくであろう。各研究者が自分のサイトもしくは他者が管理するサイトにおいて、各自の研究成果を発表するケースが増加すれば、多くの研究者はWeb上のその著作を閲覧したいと感じるであろう。まして、その多くが学術雑誌等の紙上に掲載されることがないという事態になればなおさらであろう。また、個人系サイトの掲示板等で、研究者間の議論が活発に交わされるようになれば、シンポジウムや研究会に出席するのと同じように、多くの研究者がこの掲示板を閲覧し、場合によっては発言したいと思うようになるであろう。

考古学関連の個人系Webサイトの数は、今後ますます増加していくものと思われる。そこに蓄積・公開されていく情報の質と量が、考古学研究活動のオンライン化と考古学情報のデジタル化の度合いを示す指標となっていくであろう。

註
1. 法人系サイトであるか個人系サイトであるかの峻別が難しい例が存在する。組織・団体の公式Webサイトを個人で運営可能な場合がこれにあたる。実例としては、各種研究会や資料館等のサイトのいくつかを挙げうる。本稿では、特定個人のサイト管理者が業務外において随意に管理・運営に携わっていると明瞭に判断されるものについては個人系サイトと判断し、それ以外のものについては法人系サイトと判断した。また、各大学のサーバ内にある研究室のサイトについては個人色の強い物であっても、便宜上、法人系サイトとして扱った。
2. 考古学関連Webサイトの分類については、吉留秀敏氏が[ハカタントロプス 筑紫原人](http://www2u.biglobe.ne.jp/~thropus/hakatanthropus.htm)の[筑紫原人ノート]の中で「考古学関連ＨＰ様式論はやれるのか」と題する考察をおこなっておられる。

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